多少、体調が悪くても、仕事が忙しくて休めないという人は多いでしょう。
人の少ない企業や一部シフト制店舗などでは未だに「這ってでも出ろ！」
と出勤を強要する上司がいると聞くこともあります。
しかしインフルエンザとなると話が別ですよね。
無理に出勤しては、本人が辛いだけでなく、職場中にインフルエンザが蔓延して、
かえって迷惑をかけることにもなりかねません。
それが分かってくれる上司だといいんですけどね＾＾
今回はそんなインフルエンザについてまとめてみました。
インフルエンザで休めない会社ってどうなの？
インフルエンザにかかった時に休むべき？出勤すべき？
の判断基準は職場の慣例によって行われてきた所も多いのでは……
古い考え方の中小企業では明確に就業規則に記載している会社は少なく、
むしろ先輩社員が風邪でもインフルエンザでも出勤しているので
自分も出勤しなければいけないと、教育（洗脳？）されている所が
多かったのが現状です。
確かに上司が風邪でも出勤していたら、新人は例え高熱が出ていても
休みづらいですよね(^_^;)
実際わたしもそんな上司に育てられてきたので38.0℃までの熱でしたら
休まないと思います。
厚生労働省の就労条件総合調査でも、こちらは風邪についての
調査になりますが、約4割は「風邪で仕事を休むべき」と回答する一方で
約6割が「風邪で仕事を休みづらい」と考えているそうです。
しかも６０歳台以上の約３割は未だに「風邪で仕事を休む人は
自己管理がなっていない」とも考えています。
そんな職場環境では休んだ方がいい状況でもなかなか休めないですよね
ちなみに通常の季節性インフルエンザの場合は法律的な縛りはありませんが、新型インフルエンザの場合には法律で会社に出勤させてはならないとの定めがあり、自宅待機することと決められています。
ただ、季節性インフルエンザであっても、集団感染を避けるため自宅待機を指示する会社も増えています
インフルエンザで仕事を休む日数は何日が適切？
学校保健安全法では、“発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日経過するまで”
を出席停止期間と定めています。
これを目安として、同じように定めている会社も多いかと思われますが、
就業規則は会社ごとのルールですので一概にはいえません。
就業規則を確認しておきましょう。
ただ、休む意義は｢療養｣と｢隔離｣と考えるべきです。
インフルエンザに限らず、病気から早く回復するにはゆっくり療養することが重要です。
いくら薬で症状が軽くなっても、体調は回復しにくいもの。
抗インフルエンザウイルス薬は症状が出た後、48時間以内に使用すれば有効性があると言われるが、完全に症状がなくなるわけではないのです。
人によっては微熱やだるさ、咳などの症状が続きます。
さらにインフルエンザは飛沫感染といって、咳やくしゃみの際に口から出てくる
小さな水滴（飛沫）によってうつります。
家族や同僚など日常的に一緒にいる間柄では飛沫感染を防ぐことは難しく、
無理を押して出勤すれば職場の人たちにうつす可能性があります。
インフルエンザの場合、特別な隔離は必要ないが、他の人たちとの接触を
なるべく避ける目的で、｢休む｣ことが重要なのです。
ですので熱が下がっても、感染力が強い期間にむやみに外出してはいけないというのが
医師たちの本音でしょう
しかし、働いていれば、ずっと仕事を休むわけにもいかないのもわかりますが
学校保健安全法に準じて感染力の強い数日間は休むようにしたほうがいいです。
インフルエンザでの休みは有給休暇にすべき！？
実はインフルエンザによる欠勤については、会社によって考え方が異なります。
インフルエンザでも「休む派」が多い業種の「官公庁」「情報処理／情報サービス」「金融・保険業」と、「休まない派」が多い業種の「運輸・輸送業」「学校・教育関連」「病院・医療機関」などの違いがあるように患者の働く状況も違えば対応も変わってきます。
ですのでインフルエンザを病欠扱いしている会社もあれば、
有給休暇扱いや欠勤扱いする会社もあります。
また「病気休暇」という休暇制度がある会社では、
これも使えなくはないのですが、たいてい評価は下がります。
ボーナスの査定に反映される所もあるでしょう。
ですが「有給休暇」で休むと自分に対する評価にはキズがつきません。
そして「有給休暇」を使い切ってしまったときに、
やむを得ず「病気休暇」を使うという会社もあります。
インフルエンザのまとめ
インフルエンザでの出勤は周りに迷惑がかかります。
と、言う事すら気付いていない人って結構多いんですよね(^_^;)
インフルエンザについて毎年ニュースに取り上げられるので
耳にすることは多くても知らないことも多いのです。
次回もインフルエンザについて書いていきますので参考にしてください。
